ジェネリック医薬品メーカー
ジェネリック医薬品で医療費を安くする
ジェネリック医薬品が話題になっています。
医療費を抑えることができると評判のジェネリック医薬品のメーカーのこと、メリットや疑問点などお話します。
ジェネリック医薬品とは
ジェネリック医薬品という名前を、テレビ・ラジオのコマーシャルや新聞、雑誌の広告でよく見かけます。ジェネリック医薬品というと会社の名前のようですがまったく違います。ジェネリック医薬品とは、「先発医薬品」として独占的に製造販売されてきた特許期間が切れた後、他のメーカーがまったく同じ成分で作った医薬品のことをいいます。ジェネリック医薬品の最大のメリットは、先発医薬品として使われてきたものと同じ成分、同じ効果が得られて、価格が２〜８割という安さにあります。ジェネリック医薬品の安さの理由は、新薬はその成分から開発し、有効性、安全性を確認後承認されて発売されるため、研究にかかる時間にして１０〜１５年かかり、費用も２００億円くらいかかりますが、ジェネリック医薬品は先発医薬品としてすでに使われていて、有効性も安全性も検証、確認されているものと同じ内容なので、承認までの手続きがとても少なく、開発や研究にかかる時間も費用も少ないので、厚生労働省が新薬の２〜８割の価格に設定していることにあります。また、ジェネリック医薬品は、先発医薬品と同じ速さ、同じ量で、薬の成分が血液中に入っていくかどうかを調べる試験を経た上で発売されているので、効果は先発医薬品と同じように期待できます。
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ジェネリック医薬品で医療費を軽減する
ジェネリック医薬品が注目を集めるようになったのは、国の方針として採用を勧めていることもありますが、現実は後期高齢者医療保険の導入など医療制度が大きく変わったことによります。医療制度改定の詳細は他に譲りますが、医療制度が変わったことで医療費が高騰したのは誰しも感じていることではないでしょうか。ジェネリック医薬品は先発医薬品と同じような効果が得られる上に、２〜８割という価格設定がされているため、医療費が安くて済むというということから脚光を浴びるようになったのです。特に慢性疾患の場合、医療費が高いという理由で通院や医薬品の服用を止めてしまう人も多いのが実情です。そこでジェネリック医薬品を使用すれば、医療費は確実に抑えることができますし、そのことで正しい治療が続けられるようにもなるという訳です。ただし、特許期間のある新薬というのはまだたくさんあるので、すべての疾患にジェネリック医薬品が対応できるものではありません。医療費がどれほど軽減できるのか一例を挙げると、高血圧症でジェネリック医薬品を使用すると、１年で７６００円ほどの医療費が軽減されるとの報告もあります。
医療機関でジェネリック医薬品使用の相談
ジェネリック医薬品が国の方針として採用が勧められていることは先述のとおりですが、残念ながら、どこの医療機関でもジェネリック医薬品を扱っているというわけではありません。医療保険制度の違いや、コスト意識の強さが違うため、アメリカやヨーロッパでは数量ベースで４０〜５０％をジェネリック医薬品が占めていますが、日本ではジェネリック医薬品の品目数こそ多いものの、医薬品全体の数量では約１０％を占めるにすぎないという実情が、すべての医療機関でジェネリック医薬品を扱っていないということに反映されているのかもしれません。いずれにしてもジェネリック医薬品を使用するには、医師の処方が必要となりますので、かかりつけの医療機関や調剤薬局に相談してみるとよいでしょう。またジェネリック医薬品の安全面を気にする人がいますが、従来のジェネリック医薬品の品質を確保するために、品質の再評価が実施されており、「医療用医薬品品質情報集」に、結果がまとめられ公表されています。そしてそれはホームページ上でも確認できるようになっています。
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